社団法人日本PTA全国協議会（東京都港区、赤田英博会長）が行った保護者向け（小学校５年生と中学校２年生の保護者対象）の教育意識調査によると、2011年度からの小学校英語活動導入について、保護者の55.2％が「ある程度期待する」もしくは「大いに期待する」としている半面、「それほど期待していない」「全く期待していない」人を合わせると39.6％となり、約４割の保護者が効果を期待していないことがわかった。
英語活動の効果をあげるための条件としては、「英語専門の教員の配置」が最も高いポイントとなり（小５：46.3％、中２：44.2％）、保護者が質の高い英語教師を強く求めていることがわかる。また、「外国人ネイティブの配置（小５：37.9％）」や、「小学校にふさわしい工夫された指導法（中２：36.3％）」なども期待されている。一方、「CD、DVDなどの教材（小５：最も必要と答えた人は5.8％、中２：同6.8％）」や「LLなどの機器の充実（小５：同4.0％、中２：同4.7％）」、「英語に堪能な学生ボランティアによるサポート体制（小５：同6.3％、中２：同5.5％）」などはあまり求められていないことが調査結果からわかる。
調査は昨年11月から12月にかけて実施され、調査対象は小学校５年生の保護者（有効回収数1,832人）と中学校２年生の保護者（同2,037人）。結果は、「平成19年度学校教育改革についての意識調査〜教育に関する保護者の意識調査報告書（平成20年３月）」にまとめられた。
［社団法人日本全国PTA協議会］
［教育に関する保護者の意識調査報告書］
