3月号[特集]
英語を嫌う生徒にどう向き合うか
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-- 01月06日(水)〜03月27日(土) -- 開催地:東洋学園大学
-- 03月28日(日) -- 開催地:東京国際フォーラム
-- 03月28日(日) -- 開催地:国立オリンピック記念青少年総合センター
-- 04月25日(日) -- 開催地:大阪国際交流センター

実践的英語教育の進め方 -小学生から一般の社会人の指導まで- The Practice of English Language Teaching(Volume 1)
Longman
価格:¥3,360(税込)
英語教育の変革期ともいえる現在、入門期の子どもから、学生・一般社会人まで、今ほど「実践的英語教育」が求められている時代はありません。本書は言語、学習者、教師、言語習得論、教授法などのテーマを取り上げ、具体的に分りやすく解説しています。これから英語を教えようとしている方、現在の指導法に悩まれている方などに必須のレファレンスです。
2007年6月14日
経済産業省(甘利明大臣)は、株式会社NOVA(大阪市中央区、猿橋望社長)に対し、特定商取引法の違反行為があったとして、同社の業務の一部を6月14日から12月13日までの6ヶ月間、停止するように命令した。
停止となる業務は、1年を超えるコース及び、授業時間数70時間を超えるコースの新規契約に関する勧誘、申込受付、及び契約締結の各業務。1年以内かつ授業時間70時間以内のコースの契約、子ども向け英会話「NOVA KIDS」等に関しても、業務改善の指示があった。既存の受講生に対する授業は処分対象となっていない。
経済産業省が認定した違反行為は、受講契約中途解約事項などの書面記載不備、授業の予約状況などに関する不実告知、キャンペーンに関する誇大広告など6項目となっている。
NOVAは今年2月に、特定商取引法違反の疑いで経済産業省、東京都の立ち入り調査を受け、内部調査委員会を立ち上げていた。同社はホームページ上で、「レッスンの手引き」の説明の徹底など「すでに改善済みの項目一覧」を挙げ、業務改善の取組みを説明している。
[経済産業省プレスリリース(PDF)]
[NOVAは、今、本気で変わろうとしています。(改善済みの事項一覧)]
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