株式会社メディアインタラクティブ（東京都渋谷区、橋本光伸社長）が発表した「YouTubeに関する利用実態調査」結果によると、「英語表記のサイトなので視聴しない」という回答が、視聴しない理由の30.5％を占めていることが分かった。
調査によると、動画共有サイト「YouTube」で動画を視聴した経験のあるユーザーが全体の36.9％、「視聴していないが名前と内容を知っている」というユーザーは11.1％で、前者と合わせたYouTubeの認知度は5割弱となっている。YouTubeを知っているが、視聴しないユーザーに理由を尋ねたところ、「特に理由はない」30.9%に次いで、「英語表記のサイトなので」という回答が30.5％もあった。メディアインタラクティブでは「この層は、YouTubeの日本語表記バージョンが登場すれば視聴層に流れる可能性がある」とみている。
調査は、同社が運営するアンケートサイト「アイリサーチ」モニターを対象にオンラインアンケートで実施。有効回答数2,186人、調査期間は2007年2月1日〜2月2日。
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