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2007年5月
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2007年5月31日
NHK語学番組などを制作する株式会社NHKエデュケーショナル(東京都渋谷区、軍司達男社長)が運営している語学番組情報サイト「ゴガクル」が、15日に本格的にオープンした。
「ゴガクル」ではNHKテレビ、ラジオの英語などの語学番組と連動し、インターネットでも学習環境を提供する。会員登録(無料)すると、専用ページ「MYゴガクル」から、登録した番組別の単語問題集や「新感覚★わかる使える英文法」の学習チェックシステムなどで予習、復習できるほか、Q&Aコーナーから、講師に質問を投稿することができる。同じ言語を学習する会員の学習法を読んでコメントを投稿するなど、会員間のコミュニケーションも可能となっている。NHKエデュケーショナルでは、初年度の会員獲得目標20万人としている。
[プレスリリース]
[ゴガクル]
2007年5月30日
米グーグルは23日、翻訳サービス「Google Translate」の新機能として、外国語のウェブサイトを母国語から検索できる新サービスを開始した。
例えば、日本語の場合、「English Dictionary」の綴りが分からない場合も、「英語辞書」で入力・検索すれば、「Dictonary.com」や「Merriam-Webster Online」など英語辞書サービスのページの一覧と、その日本語翻訳が並列表示される。検索一覧から一つを選んでクリックすると、そのページも日本語に翻訳される。なお翻訳は機械翻訳によるもので、内容の推測に役立つというもの。日本語、英語の他、アラビア語、イタリア語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア語、韓国語、中国語に対応しているが、現在日本語から検索できるのは英語のサイトのみ。
[プレスリリース]
[Google Translateで「英語辞書」を検索した結果]
2007年5月29日
読売新聞などによると、「ニンテンドーDS」を英語の授業で使用していた京都府八幡市立男山東中学校で、ゲーム機を使った3年生の英語の語彙が約5か月間で40%近く増えていたことがわかった。
これは、上智大学文学部の池田真准教授らが昨年9月から約5ヶ月間、当時の3年生の希望者49人を対象に、英語授業の中でニンテンドーDSを使って英単語学習をさせたもの。使用したゲームは専用のペンで英単語を画面に記すと、その発音が音声で流れる仕組みで、1,800語が収録されている。生徒を約半数ずつ2グループに分けて今年2月に確認テストを行った結果、1グループの平均語彙数が361語(35.2%)、他方のグループが423語(41.8%)増え、英検3級を受けるのに最小限必要とされる1,300語以上に達した生徒は実施前の19%から79%に増加していたという。
調査を受けて、京都市教育委員会はゲーム機600台を購入、今月から市内4中学校の2年生(対象生徒約550人)の授業に導入する予定。
[5月24日付け読売新聞記事全文]
2007年5月28日
英語学習情報ポータルサイト「英語タウン」を運営する英語タウン・ドット・コム株式会社(東京都渋谷区、ラッセル・ウィリス社長)は、21日に英語関連グッズのショッピングサイト「英語ストア(www.eigoStore.com)」をオープンした。
「英語ストア」は、日本洋書販売株式会社(東京都港区、賀川洋社長)との提携により、英語の洋書、約15,000タイトルを取り扱う。書名などのキーワード検索から、TOEICレベル別、ジャンル別検索が可能。洋書に親しんでもらうためのコンテンツとして、「Desert Island Books - 無人島に持って行く本」特集のほか、「海外のベストセラーランキング」特集や「洋書ビギナーのためのセレクション」特集などを掲載している。
オープン記念として、1カ月間、全商品20%以上OFFおよび送料無料のキャンペーンを実施するほか、期間限定バーゲンセール「Crazy Price Sale」の初回として、コウビルド英英辞書シリーズの米語辞典「Collins COBUILD Advanced Dictionary of American English(CD-ROM付)」を、40%OFFの2,331円(税込、通常3,885円)で販売。
「英語ストア」では、洋書のほか、日本語の英語関連書籍、教材などの取扱商品を拡充していく予定。
[プレスリリース]
[英語ストア]
2007年5月25日
株式会社アルク(東京都杉並区、平本照麿社長)は、同社の提供するeラーニング・システム「アルクネットアカデミー」および「アルクネットアカデミー2」の導入実績が、全国の教育機関ほか一般企業など300機関を突破したと発表した。
「アルクネットアカデミー」は1998年にアルクと日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社が共同で開発したeラーニング・システムで、2007年度(4月末時)の導入実績は183機関。システム設計やコンテンツを刷新し、2006年7月に発売した「アルクネットアカデミー2」は132機関(2007年4月末)に導入されており、合計で315機関に導入された。 国立大学では約75%の大学に導入されており、高等学校では、私立灘高等学校(兵庫県神戸市、嘉納毅人理事長)など26校(中高一貫校を含む)が利用している。「アルクネットアカデミー2」のコース内容は、新TOEIC対応のスーパースタンダードコース、基礎力・文法力を強化するための英文法コースなど全11コース。
[プレスリリース]
[アルクネットアカデミ−2]
2007年5月24日
財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC東京都千代田区、渡辺弥栄司会長)は、昨年10月から11月にインターネット上で実施した「国際ビジネスにおいて求められる英語力に関するアンケート」の結果を公表した。
これは、IIBCが25歳以上のTOEICインターネット・サービスID登録者などを対象に行ったもので、回答者(有効回答7,044)の85%以上が民間企業に勤務し、88.5%が年間1〜5回海外に出張するなど、国際ビジネスの経験者が多い。
調査によれば、職務で英語が必要となるのは、「聞く・話す」では「電話」を挙げる人が70.9%で最も多く、「読む」、「書く」ではEメールを90%以上の人が必要と回答した。「日本人が国際交渉を行うのに必要な英語力」について、TOEICのスコアでは、「900点以上」と回答した人が最も多く25.8%、以下「800点以上」(23.7%)、「850点以上」(19.0%)となっている。
今後10年で職務上必要となる英語の能力について、「聞く・話す」が「今より一層必要」と思う人は74.3%で、「読む」(56.1%)、「書く」(58.5%)よりも多かった。また、国際ビジネスに必要な英語力向上のための解決策としては、「学校教育でディベートやスピーチの訓練を行う体制の整備」を45.8%の人が「非常に必要」と考えており、「小学校で英語を導入し、小中高大と一貫したシステムを構築」を「非常に必要」と考える人は19.2%だった。
[国際ビジネスにおいて求められる英語力に関するアンケート調査結果について]
2007年5月23日
アメリカの雑誌「TIME」4日に、恒例の「世界で最も影響力のある100人」を発表し、日本人2人が選ばれた。
トヨタ自動車の渡辺捷昭社長は、「プリウス」など環境に配慮したハイブリッド車の開発や、事業を通じたアメリカの地域社会への貢献などが評価されている。もう一人は任天堂専務で、体感型ゲーム機「Wii」の開発責任者の宮本茂氏。世代を超えて世界中で愛されるビデオゲームの開発が認められた。
その他の100人には、俳優のジョージ・クルーニーやレオナルド・ディカプリオ、アル・ゴア元アメリカ副大統領、アメリカ・民主党の次期大統領候補ヒラリー・クリントン上院議員とライバルのオバマ上院議員、中国・胡錦濤国家主席らが選出されている。
[The TIME 100]
2007年5月22日
カナダの情報サービス大手トムソン・コープ(本社カナダ・トロント市、事業本部米コネティカット州スタンフォード市)は11日、教育部門のトムソン・ラーニングとネルソン・カナダを約77億5,000万ドルで投資ファンドグループに売却することで合意したと発表した。トムソンはロイター通信などを持つ英ロイター・グループの買収を15日に発表しており、教育部門売却で得られる資金は約86億ポンド(170億ドル)規模の買収に必要不可欠だったと見られている。
トムソン・ラーニングは日本でも英語教材の大手として知られ、「Go For It!」シリーズや「コウビルド英英辞典」などの出版元。
[プレスリリース]
2007年5月21日
株式会社NOVA(大阪市中央区、猿橋望社長)は15日、上海電信遠程教育センター、上海星瀚信息科技有限公司の2社と共同で、今年8月をめどにNOVA「お茶の間留学センター」を上海に設立すると発表した。
これは、中国での語学習得熱、家庭教師の需要の高まりを受け、NOVAの「お茶の間留学」サービスのシステムを利用し、外国語会話レッスン、子供たちへの家庭教師サービスを遠隔で行うプロジェクト。NOVAが開発した多機能テレビ電話と上海電信遠程教育センターのIPネットワークによってサービスを提供する。上海電信遠程教育センターは、上海テレコムの子会社で上海地域で高品質ネットワークインフラを整備、オンラインで交通大学、上海師範大学、上海外国語大学などの授業を配信している。上海星瀚信息科技有限公司は市場開拓を主に担当する。
NOVAは上海エリアのマーケット規模を500億円程度と見積もっており、初年度売上40億円程度(入学者数15,000人程度)を目指して、初年度約13億円の設備投資を準備、2年目以降に本格的な設備投資を行うとしている。当面、英・仏・独・西・伊・中・日の7ヵ国語のレッスンを「お茶の間留学センター」の開設と同時に提供開始する予定。
[プレスリリース]
2007年5月18日
学校向け語学教育サービスなどを提供するチエル株式会社(東京都大田区、川居睦社長)は、大学および高校向けの英語学習教材「リスニング・トレーニング」シリーズを5月23日より発売する。
「リスニング・トレーニング」シリーズはリスニング&スピーキング学習ソフトウェア「Soft teleco(ソフトテレコ)」に対応。「Soft teleco」はリスニング学習を中心に、波形を活用したスピーキング学習など音声再生・録音が可能で、現在、全国500以上の高校・大学で導入されているという。 発売されるのは「新TOEICテスト リスニング・トレーニング」(38ユニット、270問)、「新TOEFLテスト リスニング・トレーニング」(30ユニット、300問)、高校生向けの「英文リスニング トレーニング 初級」(26ユニット、80問)の3種類。1ユニットあたりの想定学習時間は20〜30分。
販売価格は3種類とも1ライセンス4,725円、21ライセンス78,750円、41ライセンス152,250円(各税込)。初年度165教室への導入を目指している。
[プレスリリース(PDF)]
2007年5月17日
マンツーマン英会話専門の株式会社GABA(東京都目黒区、青野仲達社長)は5月9日より企業内研修担当者向けに、企業研修の一環で英会話レッスンを受講している社員の受講状況をオンラインで把握できる管理ツール「Gaba for business(ガバ・フォア・ビジネス)」を提供開始した。
「Gaba for business」は同社のサービスを法人登録利用している企業に無料で提供する。「社員のレッスン受講状況を把握したい」という研修担当者の要望に応えるため、開発、導入したもの。ユーザーネーム、パスワードでログインしたサイトでは、レッスンを受講した日時、ラーニングスタジオ(教室)の場所、講師の名前、使用しているテキストなども一覧表で確認できるという。同社によれば、GABAの受講者は全国16,000名(2006年12月末現在)で、法人顧客は約500社となっている。
[プレスリリース(PDF)]
2007年5月16日
京都新聞などによると、学校法人同志社(京都市上京区、大谷實総長)は9日、けいはんな学研都市に、「同志社国際小学校」(仮称)を設立するための検討委員会を設置すると発表した。
これは、昨年12月、財団法人関西文化学術研究都市推進機構から、研究都市内の外国人研究者の子どもを対象とした、幼児・初等教育を行う学校設置の要望を受けたことによるもの。委員会は今年中に小学校の設立が可能かどうか、地域社会や産業界との連携なども含め、総合的に検討する予定。また、英語教育に力を入れたい方針で、外国人のほか、帰国子女や地域の子どもの受け入れも検討するという。同志社は現在12の教育機関を運営しており、昨年4月には初の小学校となる同志社小学校が開校している。
[5月9日付京都新聞記事全文]
2007年5月15日
文部科学省(伊吹文明大臣)国立教育政策研究所が平成17年11月に、高校3年生を対象に行った「高等学校教育課程実施状況調査」の結果を公表した。同調査は、平成11年告示の高等学校学習指導要領に基づく教育課程の実施状況を調査したもの。国語、地理歴史、公民、数学、理科、外国語の6教科12科目について、ペーパーテストと質問調査を約15万人の生徒に実施した。
最多の29,880人が参加した外国語(英語)のペーパーテストでは、前回(平成14年)の調査との比較で、正答率が上がった問題数が4、変わらない問題数が16、下がった問題数が1という結果だった。正答率が上がった問題の多くは「聞くこと」に関する問題だった。
また、質問調査では、「当該科目が目指している入学試験や就職試験の対象になっているかどうか」という質問に対し、英語については45.6%が「対象となっている」と回答し、全科目中最も高かった。また「当該科目(英語)の勉強は大切か」との質問では、51.4%の生徒が「そう思う」と回答、「入学試験にや就職試験に関係なくても大切か」という質問でも、43.4%が「そう思う」と回答するなど、他の科目に比べ、英語の必要性を感じている生徒の割合は高かった。
[平成17年度高等学校教育課程実施状況調査]
2007年5月14日
財団法人語学教育研究所(東京都文京区、新里眞男所長)は、2007年度のパーマー賞、外国語教育研究賞の候補者を公募している。
同研究所初代所長のパーマー氏の功績を記念して、1951年に設けられたパーマー賞は「わが国における外国語教育の改善発展のために顕著な成果を収めた個人、学校、団体」に送られる賞。過去の受賞者は関西大学教授の田尻悟郎氏など。締切は7月2日。
外国語教育研究賞は、優れた実践的研究論文または著書を刊行した個人、学校、または団体に対して賞金を贈るもの。対象は小学校・中学校・高等学校における外国語教育の分野での実践に基づく著作(論文や著書。共著を含む)で執筆資格は小学校・中学校・高等学校の教員。受賞者には賞金20万円、奨励賞には賞金10万円が贈られる。締切は7月31日。
両賞とも受賞者は2007年度研究所研究大会(10月下旬または11月上旬予定)で発表される。応募の詳細は下記ホームページ。
[2007年度パーマー賞・外国語教育研究賞公募]
2007年5月11日
語学教育大手ベルリッツ・ジャパン株式会社(東京都港区、小松孝吉社長)は主婦やシニア層などを対象とした英会話コース「大人の英会話」のキャンペーンを実施している。
「大人の英会話」は日常会話などを中心に、レベル別の少人数グループで平日の昼間に受講するプログラム。2004年より開始しており、特に受講年齢制限は設けていないが、50代を中心に、40代〜60代、女性の受講者が多いという。5月1日から6月30日までのキャンペーン中は各コースの入学金を通常価格31,500円から21,000円割り引く。また5月21日から6月1日までの、全国31校で「トラベル英会話」の体験レッスンを提供する。体験レッスンは80分で参加費は2,000円。
[プレスリリース(PDF)]
[ベルリッツ 大人の英会話]
2007年5月10日
読売新聞社が発行する英字新聞「デイリー・ヨミウリ」は、中学・高校生を対象の翻訳コンテスト「トランスレーション・チャレンジ」を開催している。
同コンテストの実施は3回目。読売新聞に掲載された記事を課題文とし、和文英訳し、郵送か、Eメールで応募する。個人でもクラス・学校単位でも応募可能。審査結果は7月13日のデイリー・ヨミウリ紙上で発表され、最優秀賞、優秀賞には図書カードなどが贈られる。課題文や応募の詳細は下記ホームページ。締切は5月31日(必着)。
[トランスレーション・チャレンジ]
2007年5月09日
文部科学省(伊吹文明大臣)国立教育政策研究所が平成17年11月〜12月に、中学3年生を対象に行った特定の課題(英語を話すこと)に対する調査の結果を公表した。調査対象は33校、1,090人。
同調査は全国的に教育課程の実現状況を、「話すこと」に焦点を当てて調査した初めての試み。単語レベルの発話、文レベルの発話、「話しかけ」に対しての応答、指示されたテーマについての限られた時間でまとめて話す能力の4セクションで構成されている。結果によると、単語、簡単な文の発話、問いかけに対する定型表現による応答などの正答率は高かったが、5語以上の文の発話や、まとめて話す能力は正答率が低かった。研究所では、今後の指導の改善に向け、単語や単純な定型文の学習から、複雑な文や様々なトピックで、意味を考え、正確に伝える練習が必要としている。
同時に、中学生の英語学習についての質問調査の結果も公表されており、「英語を話すことが好きだ」と回答した生徒は13.3%で、「聞くこと」(16.5%)「読むこと」(14.8%)「書くこと」(14.2%)に比べるとやや低かった。また英語の授業での活動については、「スピーチをする活動があった」と回答した生徒は12.9%、「話す活動があった」は36.1%だったのに対し、「発音や音読の練習」は77.2%と、発音や音読に比べ、英語を自分で話す活動が限られていたことが明らかになった。
[特定の課題に関する調査(英語:「話すこと」)(中学校)]
2007年5月08日
朝日新聞は4月22日、テンプル大学日本校(東京都港区、カーク・パタソン学長、本部アメリカ・フィラデルフィア)が、日本に学校法人を設立し、一般の大学の開設を目指していると報じた。同紙によれば、4月から、政府が校地・校舎を所有していなくても大学の設置を認める特例を、構造特区から全国に拡大することから、テンプル大学日本校は、日本の学校法人による一般大学の開設を決定したとみられている。
テンプル大学日本校は1982年に開校、現在約2,800人の学生が在籍しているが、同校は日本の大学基準を満たしていないため、卒業生の資格はあくまでも米国の学士号や修士号。授業は本校のカリキュラムに沿って英語で行っている。
同校広報によれば法人の狙いは、「将来にわたってアメリカの教育を提供していくために、"日本の大学"として、他の大学にも刺激を与えるような存在を目指す」ためで、「法人化によって税金の負担が軽減化されるほか、教授陣や新設学科への助成金、補助金も確保できるため、大学として奨学金を増やしたり、図書館等の設備を充実させるなど、教育の質の向上を図ることができる」という。
2009年春の開校を目指し、文部科学省に申請をする段階だが、学部、大学院構成などは、現在の日本キャンパスのシステムを維持できるよう、文部科学省に働きかけていくという。なお、今回の申請は学部課程のみの予定で、増設が予定されている国際関係学、コミュニケーション、心理学などの大学院のプログラムについては、その後検討したいとしている。
[4月22日付け朝日新聞記事全文]
2007年5月07日
株式会社三省堂(東京都千代田区、八幡統厚社長)は、2006年11月から提供しているオンライン辞書「Dualウィズダム」に用例コーパス機能を追加し、4月11日から期間限定で一般公開している。
「Dualウィズダム」は三省堂独自のコーパス(言語研究のためのテキスト資料)を用いた学習英和/和英辞典「ウィズダム」のオンライン版。各辞書の書籍購入者が利用できる。今回追加する「用例コーパス機能」は「ウィズダム」の全用例自体を、コーパス検索・表示できるようにしたもの。同社によると、単語の特徴が視覚的につかみやすく、かつ平易な短文を使っているためわかりやすいという。書籍を購入しなくても無料で利用できる公開期間は約3ヶ月間の予定。
三省堂では、言語研究や辞書編纂などでの利用が広がってきたコーパスを、辞書の読者に実際に利用してもらうことで、辞書利用の新たな可能性が広がりを期待するとしている。
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[プレスリリース(PDF)]
[Dualウィズダム用例コーパス]
2007年5月02日
文部科学省(伊吹文明大臣)は、平成19年度のスーパー・イングリッシュ・ランゲージ・ハイスクール(SELHi)新規指定校を決定した。
SELHiは「英語が使える日本人」育成のための行動計画の一環として、英語教育を重視したカリキュラムの開発、大学や中学校等との連携方法等についての実践研究を実施するために指定されている。同施策の平成19年度の予算は約4.1億円(前年度は約4.5億円)。
新規指定校は16校で、北海道滝川西高等学校、香川県立香川中央高等学校など公立校14校と、私立校2校。継続校を含め計81校が今年度の指定校となる。
[プレスリリース]
2007年5月01日
ジャスダック市場の株式会社NOVA、株式会社アルク、東証マザーズ市場の株式会社GABAの2007年4月株価概況は以下の通り。各社とも年初来安値を更新するなど低調に推移した。
| 始値 | 高値 | 安値 | 終値 | 出来高 | |
| NOVA | 115,000 (119,000) |
119,000 (127,000) |
100,000 (114,000) |
102,000 (116,000) |
709 (832) |
| アルク | 49,150 (51,000) |
49,150 (51,500) |
25,010 (42,000) |
26,150 (49,350) |
20,650 (8,754) |
| GABA | 176,000 (224,000) |
203,000 (224,000) |
141,000 (165,000) |
149,000 (176,000) |
3,386 (2,428) |